中韓を嘲笑う前に/Poema 15

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前回に引き続き、考えさせられる記事がありました。
ちょっと長いですが。。。

ーーー引用はじめーーー

中韓を嘲笑う前に、我が身を振り返ろう
http://bylines.news.yahoo.co.jp/dragoner/20131219-00030803/

dragoner | 軍事ブロガー／見習い猟師
2013年12月19日 21時20分

少し前の話になるが、ある人（A氏）と何気なく政治について会話をしていた時、相手からこんな話題が出た。

「ところで、○○（ある野党政治家）って、在日らしいですね」

あまりに唐突で驚いたが、聞けばインターネットでその政治家の名前を検索すれば、在日外国人だという結果が出てきたからだという。確かに、その政治家の名前を検索エンジンにかければ、予測検索で「在日」「帰化」と言ったワードがすぐにサジェストされる。しかし、その政治家が在日外国人だという信用に足る記述はついぞ見たことがない。ネット上では他にも、左派・リベラルに近い政治家や文化人が在日外国人だとする書き込みも多く見られるが、彼らがそうだという話も同様に根拠が薄い。その話の根拠についてA氏に聞くと、ただネットに書いてあったから、というだけで、自分で来歴や家族関係を調べた訳ではないという。A氏は他にも、韓国や中国についての、ネガティブな話題を私に振って来た。

ここまで読んで、A氏は思慮も経験も足りない、ネット右翼被れの若者だと思われた方も多いかもしれない。ところが、A氏は初老と呼べる年齢で、海外経験も豊富で多くの外資系大手企業で勤務した経験を持つ取締役社長であり、左派・リベラルの文化人が（侮蔑を込めて）主張する「低所得・低学歴の若者」というネット右翼像からかけ離れていた人物であった。経営について深い洞察力を有しているはずのA氏が、ネット上の根も葉もない噂を何の疑問もなく他人に開陳した事に驚いたが、ある特定集団についてのネガティブな噂を、幅広い層の日本人が受容し、好んで「消費」されているのではないか、とこれ以後危機感を持つようになった。

中韓叩き記事が売れる今、戦争煽り記事が売れる戦前

現代中国に詳しいノンフィクション作家の安田峰俊氏が、最近の週刊誌事情について、こんなことをツイートされていた。

最近、複数の週刊誌関係の方に共通して出た話。「中韓叩き記事、正直僕らも大してやりたくないけど毎週のアンケートの人気高くて外せない。ここ一年ほど特に顕著」「『中韓はこんなに劣っている』か『日本は実はこんなにすごい』が受ける。毎回似た中身でも」。フリーの中国ライターには有難いけれどさ

出典:安田峰俊氏のツイートより

2chのまとめサイトもそうだけど、情報の受け手がみずから望んで偏った情報を求めているんだもの。売る側はそういう人にお金落としてもらうために、偏ってるのを承知で煽り情報を売る。うーむ

出典:安田峰俊氏のツイートより

そしてITか紙媒体かというギャップも意外とない。家でPCに張り付いてるアラサーニートも定年前後の不安におびえるおっちゃんも、「あまり考えずに気持ちよく消費する娯楽情報」についてはみんな（＝少なくともビジネスが成り立つ規模の人数）欲するところは大して変わっちゃいねえとも言えるのよな

出典:安田峰俊氏のツイートより

最近の週刊誌は、中国・韓国を叩く記事ばかり売れて、週刊誌側もそれを分かって中韓叩き記事ばかりを載せており、その傾向がこの1年が特に顕著だという。確かに、中国・韓国との外交問題による反発感情を受けてか、最近はその手の記事が誌面に載るのを多く見るし、書店に行けば中韓叩きの本と、日本がいかに素晴らしいか・他国から賞賛されているかという内容の本ばかりが平積みされているのが目立つ。相手を貶し、自分（が属する集団）を称える本が売れる傾向は、はっきり言えば自慰的で気味が悪い。

このように特定の記事ばかり売れるので、マスメディアもそれに追随した例は過去にもあった。先日の池上彰氏の戦争番組でも触れられていたが、第二次世界大戦前のマスコミは威勢のよい好戦的な記事が売れるからと、好戦的な戦争を煽る記事ばかり書いて国民を煽り続け、マスコミは未曾有の好況に湧いていた。当時のマスコミについて、社会学者で京都大学大学院の佐藤卓己准教授によれば以下の様な状況であった。

雑誌が売れて売れて仕方ない、しかも統制のおかげで返品がまったく無い、つまり出版社にとっては儲かって笑いが止まらないという状況でした。一方、新聞界でも、読売新聞の発行部数が100万に到達した時期であり、国民が戦況報道を求めて新聞に飛びついた時代です。メディア経営にしては好景気のバブル時代だったということです。

出典:佐藤卓己講演「教育将校・鈴木庫三の軌跡」（PDF)より

戦前の主要雑誌年間発行部数推移（佐藤卓己「教育将校・鈴木庫三の軌跡」より引用）

戦争を煽り続けた報道でバブルを味わったマスコミ人は敗戦後、軍にその責任をおっかぶせ、自分たちは言論統制の被害者であると装ったのだ。

また、現代中国の話ではあるが、ジャーナリストの福島香織氏のツイートによれば、中国でも日本をネタにした好戦的な記事はウケているらしい。

中国人が戦争をどう思っているかということについて、彼の意見が多数派を代表するものではありませんが、環球時報の1面に対日軍事強硬記事とかのると、売り上げがぐんと伸びるのは事実です。環球時報の編集者が言っとったよ。環球時報は低層社会に人気のある安価な新聞。

出典:福島香織氏のツイートより

環球時報の話のみで、中国のメディアが全てが対日強硬論で売れていると言うつもりはない。しかし、日本の週刊誌に溢れる日中軍事衝突のシミュレーション記事を見て、これと同じことが中国でも起きていたら、と考えるのはあまり気分のいいことではない。現代史家の秦郁彦氏によれば、第二次世界大戦前の長い期間、日本とアメリカ双方のメディアでは、日米もし戦えばといった日米戦シミュレーション記事が賑わっていたとされる。秦氏はそれらの報道が当時広まりつつあった地政学概念と結びつき、日米必戦の雰囲気が醸成されたのではないかと指摘している。この指摘と、かつての日本のマスコミの大衆迎合の事実を合わせて考えると、それが意味するものは重い。

心地よい隣人のネガティブ情報

しかしながら、最近の中韓叩き記事はいささか事情が異なる。戦前はマスコミが記事需要を判断して自発的に煽ったものだが、近年の中韓叩きはネットが先導し、マスコミがそれを追随する形となっている。「在日特権を許さない市民の会」の会長も、元は韓国叩きサイトの管理人で、出版社から著書が刊行されるようになったのは最近のことである。

韓国叩きサイトが目立つようになったのは、2002年の日韓ワールドカップ前後からであるが、今や10年以上の蓄積によって、検索エンジンで「韓国」を検索すると、ネガティブ情報ばかり表示されるまでになった。安田氏も指摘しているように、「あまり考えずに気持ちよく消費する娯楽情報」として、韓国のネガティブ情報はネット上でその地位を確固たるものにしている。近年は尖閣問題・反日デモによる反中国感情も加わり、中国のネガティブ情報も消費されるようになったと見られる。仲間内でする他人の悪口は心地よいもので、その悪口の真偽も問われる事は無い。冒頭のA氏も、なんとなくネットで出会った情報をよく考えずに気持よく消費し、私との話題にも心地よい話題として取り上げようとしていたのではないか。

（略）

隣国を嗤う前に我が身を見直そう

冒頭のA氏のような人が、日本企業の経営者で一般的なのかは分からない。だが、A氏が中韓を嘲笑する話を私に振って来たのは、他の経営者との会話で通じるネタだったからとしたら、それは憂慮すべき事態ではないか。「あまり考えずに気持ちよく消費する娯楽情報」に曝され続け、偏った情報ばかりを摂り続けて、正常な判断が出来るのだろうか。全国紙ですら中韓を嘲笑する記事を出すようになった今、多くの購読者が同じ認識を持ち、実態を知ろうともしないで侮り続けていたら、この先どうなるのだろうか。少なくとも、良い結果は生みそうにない。

日本が衰退の方向に向かっているのは事実である。こんな状況にありながら、他国を見下し、いかに日本が優れているかの本が売れている現状は、まさに現実逃避と言えるだろう。だが、その先に待ちかまえているのは破滅でしかない。まず、目の前の問題を解決し、競争者の実力を把握して、追い抜かれない努力をする方が良い未来に繋がるのではないでしょうか。

―――引用終わりーーー

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Victor Jara Poema 15

https://www.youtube.com/watch?v=QIhHTGYkkHU&list=PL4A66AAE2F2E216F2&index=16

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嫌韓系ブログの６割以上が・・・/窓を開けて（ビクトル・ハラ）

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最近「ヘイトスピーチ」に関する話題が多いようですが、ちょっとびっくりの、こんな情報がありました。
（映像はコピペできませんでしたので、直接URLクリック↓お願いいたします。）

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嫌韓系まとめブログの6割以上が、韓国系ブログサービスを利用し広告収入を得ていた

http://bylines.news.yahoo.co.jp/dragoner/20140813-00038222/

ーーー引用はじめーーー

dragoner | 軍事ブロガー／見習い猟師
2014年8月13日 15時17分

以前からギクシャクしていた日韓関係ですが、最近の朝日新聞の慰安婦強制連行証言の検証報道により、より混沌とした情勢になっていますね。

慰安婦問題と言えば、先月もこんな報道がありました。国連人権規約委員会による、日本政府への勧告です。

【ジュネーブ時事】拷問禁止、表現の自由などに関する国連人権規約委員会は２４日、日本政府に対し、ヘイトスピーチ（憎悪表現）など、人種や国籍差別を助長する街宣活動を禁じ、犯罪者を処罰するよう勧告した。また、旧日本軍の従軍慰安婦問題についても、「国家責任」を認めるよう明記した。

出典:時事通信：ヘイトスピーチ処罰を＝慰安婦問題、国家責任認めよ－国連対日勧告

慰安婦問題と並んで、ヘイトスピーチなどの差別を助長する街宣活動の禁止を日本政府に求めています。ここでも念頭にあるのが、韓国・中国に対するものです。レイバーネットの報告に取り上げられた経緯が書かれていますので、ちょっと見てみましょう。

ヘイトスピーチについて、イスラエルのシャニイ委員が取り上げた。「韓国人を殺せ」などと叫ぶデモが全国で３５０件も報告され、広範に起きていることが委員会の場でも確認された。

出典:レイバーネット：●国連自由権規約委員会は日本政府に何を求めたか

シャニイ委員が指摘するように、近年の嫌韓国・中国のデモ活動が行われているのは事実です。今年1月に公安調査庁が出した「内外情勢の回顧と展望」においても、右派グループのヘイトスピーチについて触れています。

排外主義的主張を掲げ，インターネットで活動参加を呼び掛ける右派系グループは，領土・歴史認識問題など韓国や中国との諸問題を捉え，在日公館に対する抗議活動を実施したほか，「国交断絶」を訴える集会やデモ行進を行った。

特に，「反韓国」を掲げた活動では，東京や大阪のいわゆる「コリアンタウン」周辺で「韓国人を日本海にたたき込め」などと訴え，デモ行進を繰り返し実施した。こうした中，同グループの訴えを「ヘイトスピーチ」（憎悪表現）と非難する勢力（「対抗勢力」，下記のコラム参照）との間で小競り合いが頻発し，暴行事件も発生した（5～6月，東京）

出典:公安調査庁：内外情勢の回顧と展望（平成26年1月）（PDF)

嫌韓デモ（公安調査庁「内外情勢の回顧と展望」より）

これら排外主義を掲げる右派グループについて、公安調査庁はインターネットで参加呼びかけが行われていると指摘しています。確かに、近年の嫌韓・嫌中ムードの高まりは、ネットの存在抜きには語れないでしょう。「韓国」、「中国」といった単語で検索をかけると、ネガティブな予測検索結果やサイトばかりが出てきます。ここで大きな役割を果たしているのが、いわゆる「まとめブログ」です。

まとめブログについては、ご存知の方も多いと思います。メディアの報道等を引用し、それについての反応を2ちゃんねる等のネット上から転載してまとめているブログの事です。まとめブログは著作権無視、恣意的な編集、扇動的な内容等、数多くの問題が指摘されていますが、有名どころになると月間アクセス数（PV)が1億を超えており、そのPVから莫大な広告収入を得ている運営者もいると言われています。

このように莫大なPVを持つまとめサイトの影響力は、少なからぬ物があると見るべきでしょう。そして、大手まとめブログでも、嫌韓ネタはよく出てきます。韓国のどーしようもないネタは、読者の溜飲を下げるコンテンツとして価値が認められているようで、嫌韓専門を謳うまとめブログもあるくらいです。海外から見て、ヘイトスピーチが隆盛していると思われても仕方ないかもしれません。

では、扇動的な内容で人を集めるまとめブログで利益を得ている人は誰でしょうか。もちろん、第一はブログ運営者がいますが、ブログサービスを提供しているサービスプロバイダやポータルサイト運営企業にも広告収入等が入ります。企業側がブログ運営者に対し、特別なアフィリエイトプログラムを提供する事もあるなど、両者は極めて密接な関係にあると言えるでしょう。言わば商業ヘイトスピーチの共犯です。

では、嫌韓ブログはどうでしょうか。ブログ運営者のみならず、企業も嫌韓・ヘイトスピーチで儲けている事になります。そこで、嫌韓ポータルサイト「嫌韓ちゃんねる」に登録されている66の嫌韓ブログを調査し、まとめサイト形式で扇動的な内容の44のブログについて、どの企業がブログサービスを提供しているのかを調べてみました。その結果が下の円グラフです。

嫌韓ブログのブログサービス
嫌韓ブログのブログサービス

嫌韓ブログ44のうち、3分の2近い28がlivedoorブログを利用していました。ランキング変動と入れ替わりがあるため、現在のランキング内にいるブログと若干異なりますが、あっても大勢にほぼ影響はありません。

livedoorと言えば、堀江貴文氏が経営していた企業だと記憶している方も多いと思います。しかし、堀江氏の逮捕後にlivedoorは解体が進み、現在は企業としてのlivedoorは消滅しています。現在のlivedoorはブランドとして各種サービスで使われていますが、そのブランドを保持しているのは、あのLINEです。そう、韓国のインターネットサービス会社ネイバーの日本法人のLINEです。

韓国に対するヘイトスピーチを扇動するまとめブログの相当数が、韓国系企業のサービス上で嫌韓を煽り、その利益をブログ運営者と韓国系企業で分け合うという、大変グロテスクな光景が広がっています。嫌韓を煽る活動を韓国企業が支援しているんですから、煽っておいて世話になるブログ運営者にも、LINEにも恥という概念が存在しないようです。

ところが、やっぱり自覚しているブログ運営者もいるようで、韓国資本で嫌韓ブログやっている事を目立たないようにしたいブログ運営者もいるようです。先ほどの44の嫌韓ブログの中には、URLを独自ドメインやlivedoor以外のドメインを使う事で、URLに”livedoor”が含まれないようにしているブログも多く存在していました。

嫌韓ブログのlivedoorドメインの使用率

全体の4分の3がlivedoorだと一見して判らないURLを使っていました。HTMLソースを見たりすればlivedoorだと分かるんですが、そこまでする人もあまりいないでしょう。

何故、韓国系企業が自社サービスで自国へのヘイトスピーチ・誹謗中傷を行わせるばかりか、それにより利益まで得ているのでしょうか。もちろん、利益という面も大きいと思いますが、気になるネット記事がありました。

実は、２００９年以降、韓国政府内では大統領直属の「国家ブランド委員会」という組織を設立して、例えば地図を「日本海」ではなく「東海」と世界地図を表記するようにロビイングするなどの、国際社会での韓国の相対的な地位向上を目指している。そしてアプリに気をとられないで、LINE社の日本国内での煽動的なサイト運営は結果として「韓国を侮辱する下品な日本人」のイメージを作り出している。そして韓国に対する日本のイメージを相対的におとしめるという意味では、韓国政府の意に沿ったものとなっている。

出典:エコーニュース：通話アプリのLINE社 HPにない「ゴースト韓国系役員」が登記簿で発覚　親会社ネイバーのCEOは韓国政府・元司法官僚

LINEの親会社である韓国ネイバーの第2位株主は韓国政府系ファンドで、CEOは元地方裁判所判事。国家保安法により反国家活動が厳しく制限されている韓国では「親日的」なサイトですらアクセス遮断対象となるのに、韓国系企業で行われる韓国への侮辱は野放しという不自然さについて上記記事では指摘しています。その上で、ネット上のヘイトスピーチが日本の国際的地位を毀損している事実と、韓国系企業がネット上のヘイトスピーチを助長している活動は、韓国政府の意に沿った形になっている事を示唆しています。

もちろん、これは傍証からの憶測に過ぎず、確固たるものではありません。しかし、結果的にヘイトスピーチが日本の国際的地位を毀損し、その助長に韓国系企業が関わっているという構図は確かにあります。

しかしながら、ここで韓国けしからん、みたいな結論に導く事に意味は無いと思います。ヘイトスピーチを行っているのは紛れも無く日本人で、それは煽られたとしても自発的な行動である事に変わりありません。ここで韓国の意図通りに踊らされたと主張しても、韓国の掌でいいように踊らされたと泣き言を喚いているようなもので、実に情けなくありませんか？　理由がなんであれ、自分の行動は自分しか責任を持てません。

そして、そのLINEについても、先月16日に東京証券取引所への上場を申請し、今年秋には上場すると言われています。しかし、上場企業になろうという会社が、こんな扇動的で法的にも危ういサービスばかり展開して、PV荒稼ぎして儲けてますと有価証券報告書に書くんでしょうか。

嫌韓ブログ運営者も、LINEも、自分らがしている事を考えて見た方がいいのでは。

―――引用終わりーーー

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ビクトル・ハラの歌には励ましてくれる内容のものがいくつもあります。
この歌はマリアに、「窓を開けて世界を見てごらん」と歌っています。
女性に対する偏見のないハラの一面がうかがえます。

語りかけの「マリア」から次の音へ移るのが大変難しく、一人ではきちんと歌えたためしがありませんが、それはわたしの能力の問題でしょう。

Abre La Ventana - Víctor Jara
https://www.youtube.com/watch?v=8Qazjdrx7Ks&list=PL4A66AAE2F2E216F2&index=3

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連帯の難しさ

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連帯の難しさ

集団ストーカー・テクノロジー犯罪組織は、被害者を団結させないために、いろいろなことを仕掛けてきます。

私の場合はメールや電話での離間工作が多く、また、加害側はハイテク機器で遠隔から顔の筋肉も動かすことができるため、表情操作され、本人の自然の感情や意思とは全く違った表情を作られ、誤解される結果を招きます。

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加害側は被害者団体に偽被害者を加入させ、つぶしたい被害者の信用を無くすように持っていきます。

その上に、マインドコントロールで、信頼している被害者同士を嫌いあうようにさせます。

離間工作はいろいろな形でやられています。

被害者達は距離的に離れている場合が多く、何かがあってもすぐに直接会って確認することができません。
そして、会いたくないようなマインドコントロールをされると、もうそれっきり、周知活動に参加しなくなる、ということになります。

わたしのように、そういうことをわかっているはずの被害者でさえ、もう会いたくない、という気持ちを克服することは、簡単ではありません。

今まで、いくつもの離間工作を見てきました。私自身も、やられました。

今回が、今までで一番きつい離間工作です。

絶大な信頼を寄せていた人に対して、嫌気がさしている、というのは、メールのやり取りしかできていないためでしょう。そのメールが加害側によって改ざんされていると思われるのですが、それでも、嫌になっている気持をすぐに変えることはできないでいます。

これを解決する道は二つ、
それまでのメールを印刷してお互いに、直接本人に渡し、確認すること。
その被害者仲間がどうであれ、周知活動を続ける限り仲間として一緒に活動すること

それしか思いつきません。

特に、思想の違いは、簡単に分かり合えるものではないので、そのようなことを話題に出さず、この犯罪を撲滅するためだけの１点で協力することが大事でしょう。

もともと、加害側は被害者同士が連帯しないように、被害者をいろいろな背景から選んでいます。
政治的には右から左まで、宗教的にもさまざま、スピリチュアルまであります。
そこのところをよく考えて、主張したいことは被害者の集まり以外の場所ですれば良いのではないでしょうか。

それを乗り越えられない限り、この犯罪の撲滅はできるはずもなく、私達被害者はこれから延々と、苦しい人生を送らされる羽目になります。

たとえ被害以外に一致点が何も見つからなかったとしても、とにかく、集団ストーカー・テクノロジー犯罪撲滅の１点で一緒に周知活動をがんばりましょう。

私たちは、同じ側の人間、９９㌫の側の人間として、協力していきましょう

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今がその時 目を覚ます時だ　Russell Brand The Time is Now!

https://www.youtube.com/watch?v=lhNW8k8ql9k

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胸に迫るヒップポップです。

パレスチナ史上初の HIP HOPグループ　「DAM」
https://motion-gallery.net/projects/dam_japan

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加害側が喜ぶ事

encil]周知活動については「周知活動情報」http://3-27.cocolog-nifty.com/blog/2014/06/20146-b80e.htmlをご覧ください。

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弱者同士を戦わせる戦法は、古くから時の権力が使う手です。
「分割して統治する」
これが権力を長続きさせるのに有効のようです。

江戸時代の日本には、士農工商の下にエタ・非人と呼ばれる人たちがいました。
その当時、人口のほとんどが農業につき、厳しい年貢の取り立てに苦しい思いで生きていました。飢饉の年には娘を身売りするなどということも、あったようです。
幕府の「百姓は生かさぬように、殺さぬように、搾れるだけ絞り取れ」という方針のもと、食うや食わずの日々を生きていました。
そんな暮らしに我慢できなくなって反乱を起こさぬように、身分制度の最下位におかれたのが、エタ・非人です。
今でも地方によっては差別の名残が残っているところがあるかもしれません。部落民という言い方をしています。私が子供の頃はそう言われている同級生もいましたが、目立った差別はなかったようです。ただ、私が知らなかっただけかも知れませんが。

わたしが１８歳の頃、１５歳の時からの親友が、ある日暗い顔をして言いました。

「部落民って知ってる？」
「うん。聞いたことあるよ。」
「家、そうなんだって。」
「そうなの？」
「うん。この間隣のおばあちゃんが『おまえんちは部落民だ』って言うんだよね。それで親に聞いてみたらそうだって。今まで知らなかったんだよね、そんなの。」
「別にいいんじゃない？何も問題ないよ。同じ人間じゃない。」
「そうだよね。同じ人間だよね。」

そういう会話があって、わたしは未だにそんな差別があるのかと吃驚したのを覚えています。

その後、住井すえさんの書かれた「橋のない川」全巻を読んで、つくづく差別される側の気持ちがわかったのでした。

幸いなことに、その友達は多少の面倒はあっても、好きな人と結婚でき、その人が差別観のない人であったために、幸せな人生を送っています。ただ、次女が小学５年生の時、元気なのにコレステロール値が異常に高く、不思議がっていた事、性格の良い、見た目もかわいい二人の娘が３０を過ぎても結婚していないことを心配していました。
ほかにも問題はあり、今思えば彼女は自覚のない集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者であるかもしれません。

この友達は、どんな時にも私を裏切ったことが無いばかりか、若かった頃、わたしが辛かった時、長距離を車を飛ばして会いにきてくれたかけがえのない友です。
わたしが自覚ある被害者になった後、加害側からの離間工作はきっと、何度も行われたことと思いますが、私を拒否しない、唯一の友でもあります。

現在、日本では表だった差別はないと思いますが、それでもまだ地域によってはあるのかも知れません。

集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害者は、現代の日本では最下位に位置していると思います。
資本＝お金ですので、資本主義の日本で、経済的に追い詰められてきた集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者は、階級を言うなら、最下位に追い込まれているのです。

そういう私達被害者が、部落民や在日だと差別されている人達を加害者として決めつけるのは、加害側の思うつぼではないでしょうか。
もし、そう思っている被害者仲間がいらっしゃいましたら、どうしてそう思うようになったのか、一度考えていただきたいのです。集団ストーカー・テクノロジー犯罪は世界的な犯罪ですので、外見の身体的特徴では決められないものです。

加害者はどこにでも入り込んでいます。思想的に対立する組織であったとしても、フリをして入り込んでいます。右翼・左翼・中道・何でもあり、です。

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愛らしい猫動画

https://www.youtube.com/watch?v=2OKLy0COWE4