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2018年2月

山本節子さんの警告④

今回は、山本節子さんの、「テクノロジー犯罪被害者による被害報告集」の寄稿より転載させていただく最終回となります。

テクノロジー犯罪の被害者で自殺した方は、この犯罪の残酷さから考えると、非常に多いのではないかと推測されます。警察庁発表によると、自殺者数は毎年3万人前後ですが、死因不明死体は毎年約15万体とのことです。その中のいったいどのくらいがテクノロジー犯罪による殺人であったか、(自殺もテクノロジー犯罪の結果である場合は殺人と言えます)、想像以上であるでしょう。

自覚ある被害者の多くは、自覚する前から攻撃されている場合が多く(*注1)、私自身も、実は自覚するまで約40年間やられていたことが今はわかっています。

それほどこの犯罪は秘密裏に行われてきましたし、今でも加害側はひた隠しにしています。
マスコミはわかっていながら報道しようとしませんし、各省庁もNPO団体の陳情(*注2)に知らんぷりです。

それは、この犯罪が世界規模で行われている犯罪で、この犯罪の主犯が世界を牛耳るだけの力を有しているためでしょう。
その辺のことを山本節子さんはわかり易く解説されています。

そして、この犯罪を撲滅するために何が必要か、明言されています。

―――引用はじめーーー

国家組織によるテクノロジー犯罪をやめさせよう

(略)

彼等の苦境は予想をはるかに上回っていた。被害者は誰にの理解されず、タスy家も得られmないまま、酷い場合は死と隣り合わせで毎日を生き帯びている。たとえ、この現実に立ち向かおうとしても、攻撃は何の痕跡も残さずおkな我れうため闘うこともできない。今の法制度は、思想コントロ^ルなど想定しておらず、その行為を阻止することができないかrくぁだしかし、被害者は明らかに押下しつつあり、一般市民に対する電磁攻撃を早急に辞めさせるようなq法制度を確立する必要がある。

 その前にひとつ留意すべきことがある。

 除法j化社会では、これまでの「プライおばしー」の概念は通用しないということだ。情報化社会は、個人の「プライバシー」の登録と情報統合をベースに肥大化し、市民層の完全な関与がない限り、大量監視破壊から統制社会に移行せざるを得ない国民の前情報は行政。企業連合に握られている上、組織的に市民監視とマインド・コントロールを行うyことができるのは、潤沢な資金と人材を持つ政府・行政組織(警察・軍を含む)をおいてほかにないからである。さらに、国威国と生み出される新しい情報通信技術の下では、「基本的人権」さえ意味を失ってしまうヵ会社と世荒れる人々は、「研究開発」を口実に、実に簡単に倫理や人権を無視してしまうからだ。

 上方か時代の腎炎保護の法制は、このような現実人志位をmj値、監視や統制のツールが特定の人・グル^-プに操作されないように、最新の注意を払わなければならない。電波は国境も宇宙空間も軽々と超え、しかもその痕跡は残らない。だからこそ、電波の使用についてハック裁縫の強い規定があるのだが、法制度ははそのよう亜電波法に関する査察制度も盛り込む必要があるだろう。
 このように未定クロ、除法化時代のプライバシーや人権保護は、一般市民の関与と主導の元、強い禁止規定・罰則を持った、国際条約という形にならざるを得ないと考えられる。しかもこの動きはいそがなければならない。そうしないと、またどこかの国で(あるいはすべての国で)軍靴の音が聞こえてくることになるだろう。

―――引用終わりーーー

山本節子さんはテクノロジー犯罪の被害者ではありませんが、社会についての鋭い眼をお持ちで、本もいくつか書かれています。そのひとつ、「大量監視社会」はテクノロジー犯罪にもつながる内容で、現在の世界がどうなっているのか理解するのに大変良い本です。


*注1: 攻撃に気が付かないなら大したことないんじゃない?、と思われるかも知れませんが、それはこの犯罪が常識外れで巧妙な手口を使って行われているため不幸の原因を理解できないためです。
高度に発達した科学技術により開発された装置は、マイクロ波や超音波、光、などを媒体とし、遠隔操作で確実に病気を作り出せ、心身をコントロールできます。そういう事実を知らないために、自然な事故や病気であると思い込んでしまい、心身を病むのは自分のせいであると思ってしまうのです。


*注2: NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク
提出した陳情書・要望書
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/02messagekai02.html

以下は山本節子さんのブログから、テクノロジー犯罪に殺された早坂学さんについて言及されているページです。

「南京だより」
http://mirushakai.jugem.jp/?eid=389

「一見、平和で何の問題もなさそうな日本は(もちろん311後は大きく状況が変わっている)、実は恐ろしい人権侵害の犯罪がまかり通っている国なのだ。アメリカの属国ということは、実験的なことは何でもOKの国、ってこと」

もう一つの山本節子さんのブログ「WONDERFUL WORLD」

http://wonderful-ww.jugem.jp/



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被害者仲間・Jeanさん作曲 「SORA」

なぜだか不思議ですが、この歌を聴くと癒されて、涙ぐんでしまうのです。




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加害側の介入があり、コメントが届かないことがありますので、公開されない場合は 他の被害者仲間のブログをご訪問ください。


左の被害者リンク集について

被害初期で混乱している方には特にAGSASをお勧めします。
冷静でわかり易く、しっかりした解説と、超音波による攻撃に対する防御法も公開されています。
裁判に勝訴されています。

また、テクノロジー犯罪の技術については「NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク」の技術資料

街宣は「集団ストーカー犯罪ウォッチング」を、

ポスティング(と チラシ貼)は「ベガのブログ」、「みんとのブログ」を、

デモ関連は「ACP」を、

テクノロジーについての実験などは「テクノロジー&勉強会」を、

被害軽減のための装置については「NOTEBOOK」を、

創価学会関連は「今、そこにある危機(現実編)」を、

この犯罪組織についての考察は「ウォーカーのブログ、STOP ELECTRONIC HARASSMENTを、 

精神科関連は「キャロル・スミスの論文}と、「精神科医の犯罪を問う」を、

ご覧ください。


「被害者リンク集」のすべてに同意見というのではありません。参考になると思えるブログをリンクさせていただきました。


このほかにも有益なブログは多数ありますので、いろいろ訪問なさると良いと思います。


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山本節子さんの警告③

今回も引き続き、「テクノロジー犯罪被害者による被害報告集」より山本節子さんの寄稿の一部を引用させていただきます。

集団(組織)ストーカー・テクノロジー犯罪被害者は、ある日突然急激な攻撃が始まった時、心身の痛みと苦しみにパニックに陥りますが、なぜ自分がこれほどの攻撃をされるのか、理解できないことが、益々苦しみを増大させます。

この犯罪は、日本では第二次世界大戦に敗れた後から始まったのですが、公権力もマスコミも、国民に知らせないように情報操作してきました。そのため、日本国民のほとんどが、この犯罪の存在さえ知らず、間違った常識を植え付けられてきました。

たとえば、電磁波によって動物の脳のコントロールができることはすでに半世紀も前に証明*(注1)されていましたが、その事実を知る人は今でも少ないのです。
それどころか、電磁波無しには成り立たない*(注2)現代社会においてさえ、「電磁波」という言葉に「電波系」とか「キジルシ」とあざけったり怒ったりする人さえ存在します。

そういう状況の中で、被害者は長年苦しめられてきました。

山本節子さんはそういう被害者の苦しみを良く理解されていると思います。
そして、理性的な視点でこの犯罪をとらえておられます。

―――引用はじめーーー


なぜ彼らはターゲットとなったのか?

 今の日本の犠牲者たちも、これら非殺傷兵器の実験台として選ばれた可能性が非常に強い。国民総背番号制(住基ネット)を取り入れた日本では、政府(=企業)が、個人のあらゆる情報を名寄せして統合管理しており(拙著)『大量監視社会)』、その登録情報を解析して、人工割で実験に都合のいい対象を選ぶことくらい、コンピューターには朝飯前だ。

 では、被害者達は何のために、過酷で悲惨な目にあわされているのか?
 
 筆者は、彼らが「社会不安」と、その逆の「社会の安定化装置」のために配備されているのではないかと考える。政治経済情勢が政府に都合が悪くなった時、有権者の目をそらせるような大事件が起きればいいと願う官僚や政治家は少なくないはずだ。実際に、国家に都合の悪い言動を取る政治家や裁判官が、突然不可解な「自殺」を遂げたり、他殺されたりするケースは多い。被害者達はそれらの犯罪の予備群、あるいは不可解な死の責任者として、観察対象となっているとの見方は、飛躍しすぎているだろうか。

 テクノロジー犯罪の加害者は闇にひそんでいる。それを暴く制度は、今の日本に存在しない以上、国民の誰もが、新たな被害者になるという可能性がある。候補者は基本的に誰でもいいのだ。「特定非営利活動法人テクノロジー犯罪被害ネットワーク」(被害者団体)の最近の調べでは、被害が確認された人の数は614名*(注3)うち東京都在住者は150名にも上る。これは同団体が主に関東で活動しているためで、実際は大阪・名古屋などの大都市にも、そして地方にも、潜在被害者がかなり多いはずだ。

―――引用終わりーーー

注1: ホセ・デルガド博士による実験⇒「心の物理的コントロール」
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/04tech17.html


注2: 例⇒リモコン(エアコン、テレビ、ゲーム、PCのマウス、他)、スマートフォン、携帯電話、他


注3: NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークの登録者数は2018年月13日現在 1、978名になっています。


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この犯罪組織についての考察は「ウォーカーのブログ、STOP ELECTRONIC HARASSMENTを、 

精神科関連は「キャロル・スミスの論文}と、「精神科医の犯罪を問う」を、

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山本節子さんの警告(続)

前回の更新から大分時間が経ってしまいました。
加害側による日常的な攻撃以外に直接接触と考えられる結果の病気が原因か、厭世的な気分が酷く、どうにもならない状態が続きました。
今日は100%とは言えないまでも、ブログを更新できるほどに回復しました。

ご心配くださった方々にお詫びとお礼を申します。m(__)m

前回に続き、「テクノロジー犯罪被害者による被害報告集」への山本節子さんの寄稿から引用させていただきます。


山本節子さんの警告(続)


「テクノロジー犯罪被害者による被害報告集」9ページより

―――引用はじめーーー

非殺傷兵器の犠牲者たち

被害者たちを苦しめているのは、「非殺傷兵器(ノン・リーサル・ウェポン)」と呼ばれる兵器のカテゴリーに入るようだ。非殺傷兵器は、主にデモや紹介など群衆を鎮圧するために、統制用銃や爆弾などに代わって開発されてきた。

(略)
(10ページより)

非殺傷兵器はほとんどオープンにされている。しかし、例外もある。
誰かの脳に直接命令を伝え、その人間を本人が意図していない行動に駆り立てるという「マインド・コントロール」技術である。冷戦期のロシアやアメリカが開発にしのぎを削り、特にアメリかで、NSAやCIAなどが政治的要人の暗殺や、世論操作のために効果的な手法として強力に推進してきた。しかし、この技術は対象となる人間の人格を完全に否定するものであることから、高度な軍事機密として実態は隠蔽され続けてきた。従って、それが実用化されるまでには、数多くの一般市民への秘密実験が繰り返されたことだろう。


電磁波マインド・コントロールのターゲットになってぃとたちは、頭の中でんり響く「神の声」や「誰かの声」に従い、殺人のための凶器を握り、あるいは電車に飛び込んだりする。それに逆らおうとして発狂寸前まで追い詰められたり、死を選んだりした人も多いに違いない。非殺傷兵器とはいえ、これらの電磁兵器は人間の尊厳を傷つけ、死に至らしめる能力を持っているのだ。
 彼らの訴えはよく統合失調症と診断されるが、これは話が逆で、人工的なマインド・コントロールによって、統合失調症と同様の症状が起こせるということを意味している。

―――引用おわりーーー


参考

マイクロ波の危険性 法の外にいる御用学者達


関連商品
https://www.cornestech.co.jp/tech/products/maker/lrad/

音の兵器は70カ国超で既に実用、ナチスの「音波砲」も現実に?
https://wwwnewsweekjapan.jp/stories/world/2017/12/70-13.php

(URLをクリックしても出てこない場合は題名で検索すると出てきます)

音響兵器
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9F%B3%E9%9F%BF%E5%85%B5%E5%99%A8



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テクノロジー犯罪被害者には大変高い能力のある方々がいらっしゃいます。

被害者仲間 jeanさんの曲です。

私はこの曲が大好きで、癒されています。


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